SDGsはビジネスの世界で共通言語になりつつあり、学校教育でもSDGsを取り入れています。
今後、SDGsに取り組んでいない企業は、優秀な人材を確保することが難しくなるかもしれません。
しかし、SDGsと言っても何から手を付けていいのか不安な企業もあるでしょう。
まずは、私たちが「すぐ」にできること。 これから目指すことを考えていきましょう。
記事の主なトピックス
日本企業のSDGsに対する意識
2015年9月に国連本部で「国連持続可能な開発サミット」が開催され、2030年までに達成すべき国際社会共通の17の目標として「SDGs（=Sustainable Development Goals）」が掲げられました。
現在、SDGsは世界各国で注目されており、未来の世代から搾取することなく現在の世代のニーズを満たす「持続可能な開発」という考え方のもと、国際社会が一丸となって取り組みを進めています。
2021年に帝国データバンクが行った「SDGsに関する企業の意識調査」では、「SDGsに積極的な企業」は39.7％という結果がでており、2020年の調査からは15.3ポイント増加したことになります。
そして、実際の取り組みも、年々活発になっているのです。
目標が17ある「SDGs」
SDGsは、17の目標と169のターゲットで構成されています。
- 貧困をなくそう
- 飢餓をゼロに
- すべての人に健康と福祉を
- 質の高い教育をみんなに
- ジェンダー平等を実現しよう
- 安全な水とトイレを世界中に
- エネルギーをみんなに。そしてクリーンに
- 働きがいも経済成長も
- 産業と技術革新の基盤を作ろう
- 人や国の不平等をなくそう
- 住み続けられるまちづくりを
- つくる責任、つかう責任
- 気候変動に具体的な対策を
- 海の豊かさを守ろう
- 陸の豊かさも守ろう
- 平和と公正をすべての人に
- パートナーシップで目標を達成しよう
さまざまな観点から世界の優先課題を取り上げていますが、ここでは「6.安全な水とトイレを世界中に」「14.海の豊かさを守ろう」という分類で掘り下げてみましょう。
SDGs「6.安全な水とトイレを世界中に」
「6.安全な水とトイレを世界中に」のターゲットの中には、「世界中で水の安全な再利用を大きく増やすなどの取り組みによって、水質を改善する」という目標があります。
私たちが生きていくために、水は無くてはならないものです。
しかし、地球温暖化や人口の増加、経済の発展などの影響で、これからますます水が不足することが予想されています。
東京都水道局が発表している「世帯人員別の1か月あたりの平均使用水量」では、1人が1ヶ月で使う水量は8.1㎥（8,100ℓ）にもなり、1人が1日にトイレで使う水の量は57ℓということになるそうです。
https://www.waterworks.metro.tokyo.lg.jp/kurashi/shiyou/jouzu.html
これからは、大小のレバーを使い分けたり、節水グッズを使用するなどのSDGsを心がけることが大切になっていくでしょう。
SDGs「14.海の豊かさを守ろう」
「14.海の豊かさを守ろう」のターゲットの中には、「人間の活動によるものをふくめ、あらゆる海の汚染をふせぎ、大きく減らす」という目標があります。
海を汚す最大の原因は生活排水であるといわれており、その中でも界面活性剤による汚染の7割は洗濯が原因となっているそうです。
最近では、環境に優しい洗剤や自然由来の洗剤などが開発されていますが、SDGsを考えたときには「洗剤を使わない」というのが正解かもしれません。
水の使用量を減らしながら環境改善を！
SDGsには、いろいろな目標とターゲットがありますが、私たちが「すぐ」にできるのは節水と環境改善を心がけ、それを維持していくことでしょう。
例を出すと
・トイレを節水タイプに替える / 何回も水を流さない
・水道やシャワーの出しっぱなしはしない
・なるべく洗剤を使わない
などがあります。
しかし、衛生的な環境は守りたいですよね。
水を節約しながら行うトイレ掃除
何回も水を流さないで！「ベンコス」で便器内の汚れをサッと落とす！
「ベンコス」は、トイレの水で流しきれなかった便器内の汚物を取り除き、そのままトイレに流せる便利グッズです。
「ベンコス」を使って汚物を除去すれば、水を何回か流して汚物を押し流す必要や、トイレットペーパーでこすり落す必要もありません。
節水の効果が上がって、トイレットペーパーの使用量を減らせるのでコスト削減にもなります。
SDGsに関した詳細なページはこちら
日本企業がSDGsに取り組む大きな3つのメリット
SDGsへの取り組みは義務ではありませんが、SDGsに取り組む企業は年々増加しています。
・効果的な企業ブランディングができる
SDGsの掲げる目標の中には、「貧困をなくす」「飢餓をなくす」「ジェンダー平等」などがあり、SDGsに取り組む企業は「社会に対して責任を果たす企業」として認識されます。
資源を有効活用するアップサイクル企業や、持続性のある豊かな社会づくりを目指す企業、また、障がい者雇用支援を行っている企業などが一例です。
このように、SDGsは企業イメージの向上やブランディングに効果的に働きかけ、先進的な思考をもった優秀な人材が集まるでしょう。
・ビジネスチャンスにつながる
SDGsの17目標を考えたとき、この課題を解決するための取り組みは、新しいビジネスチャンスとなります。
なぜなら、SDGsの目標は世界が直面している解決すべき課題だからです。
株主や経営者、従業員、顧客、取引先、加えて金融機関や行政機関など、企業のあらゆる利害関係者は、SDGsという課題解決に取り組む企業を応援してくれるでしょう。
問題解決のための新規事業の創造、そして他業種との協働などを提案していくことで、今までとは違うイノベーションビジネスを開拓する手助けになります。
・Z世代からの支持率アップが狙える
SDGsの問題解決意識が入り口となったZ世代は、SDGsに積極的な企業に対して「魅力を感じる」「積極的に製品・サービスを利用したいと思う」「その企業で働いてみたい」と感じているようです。
https://style.nikkei.com/article/DGXZQOLM25BAS0V21C21A1000000/
Z世代（19～26歳）といわれる若者たちは、SDGsの目標である人種差別やジェンダー不平等、同じようにLGBTQ（性的マイノリティー）差別に、多くの関心を寄せています。
加えて、自然環境の保護や再生などの環境問題にも探求心をもって取り組むZ世代は増えており、SDGsや社会的課題の解決に向けて活動しているZ世代もいます。
このように、「これから」を担う若者たちはSDGsに取り組む企業に好感を持っているので、Z世代からの支持率アップが狙えるでしょう。